社内コミュニケーションの重要性とは？
中堅・中小企業が実践すべき3つの重要ポイントと活性化の方法

社内コミュニケーションとは

社内コミュニケーションとは、企業内で行われる情報共有や意思疎通の総称です。単なる業務連絡だけでなく、経営層から現場社員まで、あらゆる階層・部署間での対話や情報交換を指します。2025年のHR総研の調査では、63％の企業が社内コミュニケーションに課題を感じていると回答しています。

テレワークやハイブリッドワークが一般化した現代において、職場でのコミュニケーション不足は生産性低下や離職率上昇に直結する重要な経営課題です。社内コミュニケーションの改善は、もはや「個々人に任せる」だけでは解決できません。

社内コミュニケーションの種類

社内コミュニケーションには、公式なものと非公式なものがあります。公式なコミュニケーションとは、会議での報告、業務指示メール、プロジェクトの進捗共有など、業務に直結する情報伝達です。一方、非公式なコミュニケーションとは、休憩時間の雑談、ランチでの会話、廊下での立ち話など、業務外での自然な交流を指します。とくに非公式なやりとりは、相談のしやすさや信頼形成に影響し、業務のスピードにも差が出やすくなります。しかし、テレワーク環境では、対面時に自然発生していた非公式コミュニケーションが消えやすく、相談遅れや手戻りの要因になりがちです。

なぜ今、社内コミュニケーションの重要性が高まっているのか？

社内コミュニケーションの重要性が高まる背景には、「サービス・プロフィット・チェーン(SPC)」という経営理論があります。SPCは企業が社員の満足度を上げることで、サービスの品質が向上し、結果的に顧客の満足度も向上する、そして企業の収益向上につながっていく、という概念です。特に中小企業では、一人ひとりの役割が広く、部門間や経営層との連携が滞ると、業務全体に影響が及びやすくなります。そのため、社内コミュニケーションは単なる雰囲気づくりではなく、生産性・定着率・意思決定の速さを左右する経営課題として捉え直されているのです。SPCは提唱から時間は経っていますが、働き方が変化した現在においても、企業成長の起点が社員の満足度にあるという本質は変わっていません。

そして、この概念の起点となるのが、良好な社内コミュニケーションです。具体的には以下のような効果が期待できます。

【情報共有の活発化と生産性の向上】

円滑な社内コミュニケーションは、風通しのよい企業風土をもたらします。情報共有や情報交換がスムーズに行われ、チームワークもよくなります。

良好なチームワークは、仕事の生産性向上に関係してきます。みんなが積極的に業務にかかわろうとするムードの中、役割を分担し、お互いの進捗状況を確認し合い、あるいは協力し合いながら仕事を進めていきます。

最近では、部署の垣根を超えて横断的にプロジェクトチームが編成されることも多くなっています。社内コミュニケーションが活性化することで、他部署への理解も進みます。気軽に相談しやすい雰囲気があれば、何げない雑談から思いがけないアイデアや、新しいビジネスの芽がいろいろなところで生まれる可能性があります。

【ストレスの軽減と定着率の向上】

お互いに意見を言いやすい環境があると、社員のストレスも軽減されます。「こんなことで相手の時間を取っていいのだろうか」などという心理的な抵抗があると、良好な意思疎通はできません。忌憚なく意見交換ができる環境は、同僚同士だけでなく、先輩・後輩、上司・部下など、上下の関係にも必要です。上司にとっても、部下の不満や社内の問題点をいち早くキャッチすることができます。

ストレスが軽減されることによって、社員の定着率の向上にもつながります。「経営層（社長など）のやり方が嫌だ」「同期とうまくいかない」といった人間関係への不満は、離職の最も大きな原因です。

悩みがあったとしても、誰かに相談できる環境があれば、簡単に辞めようとは考えないはずです。

【顧客満足度の向上と企業収益の向上】

例えば、営業と企画開発などの異なる部門がスムーズに連携することで、顧客が何を求めているかといったニーズが、商品やサービスの開発に生かされ、その結果、顧客の満足度向上へとつながっていくでしょう。逆に、社内や部門間のコミュニケーションがうまくいかないと、連絡が不十分で細かなミスも起こりやすくなり、それが積み重なれば、顧客の満足度も当然下がっていきます。

顧客満足度が向上すれば、会社の信頼度も上がり、収益が向上します。さらに、企業のブランド力が高まることで社員たちに強い帰属意識も生まれ、コンプライアンスの遵守や情報漏洩などのトラブル防止にもつながっていく、といった好循環が期待できます。

会社に限らず、何らかの組織に属していれば、「コミュニケーションがうまくいかない」と感じた経験は、誰しも少なからずあるのではないでしょうか。こうした課題を具体的に示すため、HR総研が毎年実施している「社内コミュニケーションに関するアンケート」の最新報告（2025年調査）を参照します。

その結果報告によると、「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になると思うか」という項目で、53％が「大いにそう思う」、33％が「ややそう思う」となっています。つまり、8割以上の企業が「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になる」と捉えているのです。

そもそも、コミュニケーション不足は何が原因で起きてしまうのでしょうか。放っておいても自然と社内コミュニケーションが活発になる状態がもちろん一番よいのですが、そうとはいえない場合には何らかの原因があるはずです。まずはその原因を探ることから始めましょう。例えば、あなたの会社はこんな状態になっていないでしょうか。

• 部門・事業所ごとの縦割り意識が強い
• 経営層と社員があまり顔を合わせることがない
• コミュニケーションを取る場所やチャンスがない

こうした状況を解消するには、どのような対策を取ればいいのか、具体的に見ていきましょう。

〈他部門・他事業所間との連携を深める〉

他部門・他事業所間でコミュニケーション不足が起きる背景には、部門ごとの縦割り意識が強く、「うちの部署さえよければいい」という意識が根付いている点や、事業所が複数ある場合、物理的な距離が心理的な壁にもなっています。

〈社員の意見を聞くチャンスを設ける〉

特に中堅・中小企業では、経営層と社員の距離が近い一方で、「忙しさ」や「心理的な遠慮」によって、意見や課題が表に出にくいケースも少なくありません。そこで重要になるのが、意見を自然に出せる仕組みです。

〈ツール活用で「情報共有」と「意思決定」をスムーズにする〉

テレワークや複数拠点運営が進む中で、情報共有や進捗の把握を人の記憶や属人的なやりとりに頼るのは限界があります。そこで重要になるのが、シンプルなツールの導入・活用による見える化です。

これらのツールを活用すれば、情報共有や意思決定のスピードは大きく改善できます。ただし、ツールを増やしすぎたり、操作が複雑だったりすると、現場に定着せず、かえって業務負担や混乱を招くこともあります。特に専任のIT担当者を置きにくい中小企業では、運用負担の大きさがそのままツールの継続可否に直結します。

そのため、機能の多さよりも「誰でも迷わず使えること」「運用負担が少ないこと」を重視したツール選定が、コミュニケーション改善を継続的に成果へつなげるポイントになります。

明日からできる3つのステップ

社内コミュニケーションの改善で重要なのは、先述したツールや制度をいきなり導入することではありません。自社の課題を正しく把握し、必要な施策を段階的に積み上げることが重要です。ここでは、無理なく導入を進めるための実行ステップを3段階で解説します。

重要なのは「完璧を目指さない」ことです。施策は一度に変えず、優先順位をつけて試し、効果が出たものを残す進め方が現実的です。

では、具体的に社内コミュニケーションを成功させた事例と、反対に活性化を進める中で起きがちな失敗のケースを、いくつか見てみましょう。これらから学ぶことも多いのではないかと思います。

〈成功事例①／情報共有がミスの防止にも〉

ある会社では、これまで顧客からのクレーム情報が社内で共有できていないことが課題だったため、使っていたツールを変更しました。新たなコミュニケーションツールの導入によって、クレームが発生するとリアルタイムで情報をシェアできるようになりました。これにより、社内コミュニケーションも活発になり、情報管理もしやすくなったため、ミスの防止にもつながりました。

〈成功事例②／会社に一体感が生まれた〉

いくつか事業所を持つある会社では、多くの社員と事業所や部署間でスムーズに情報伝達することに難しさを感じていました。そこで情報共有機能を備えたコミュニケーションツールを活用し、社内掲示板や社内SNSで情報や価値観を共有することで、部署間の垣根を超えたコミュニケーションが活発になり、製品やサービスの向上につながりました。会社に一体感も生まれ、社員一人ひとりの経験や意見が会社の力になっています。

〈よく起きる失敗①／一部の社員のみが使う〉

社内コミュニケーション活性化の手段として、社内SNSが導入されていることがありますが、うまく活用されていないケースもしばしば見受けられます。多いのは、一部の社員がプライベートな話題ばかりを投稿してしまい、社内全体のコミュニケーション促進になっていないという状態です。経営層がSNSコミュニケーションに参加しないことで、重要なツールではないと社員に認識させてしまうことも問題です。

〈よく起きる失敗②／過度の仲間意識がストレスに〉

社内コミュニケーションは大切ですが、やり過ぎは逆効果になる場合もあります。強い強制力が伴えば、プレッシャーを感じてしまう社員もいるため、コミュニケーションツールの導入はあくまで手段の一つと考え、強い仲間意識がストレスにならないよう配慮も必要です。

会社によってどのようなコミュニケーションツールを導入するのがよいかは、まちまちです。人数、事業所数など、規模によっても変わってくると思われます。
またテレワークの場合、自宅のパソコンやスマートフォンからも社内ネットワークにアクセスすることを念頭に置かなければなりません。つまり、セキュリティ対策もセットで考えておく必要があります。

ということは、企業のビジネスのあり方を大きく変革するDX（デジタルトランスフォーメーション）化を視野に入れた取り組みこそが重要です。

• 情報セキュリティ対策
• ワークスタイルの変革
• コミュニケーションツールの活用

この三位一体が、生産性の向上、顧客満足度の向上を実現していきます。
自社にとって何がベストか、判断するのが難しい場合は専門家に相談することをおすすめします。

社内コミュニケーションの活性化は、企業の成長と持続可能な発展に不可欠な取り組みです。本記事で紹介した施策の中から、自社の課題に最も適したものを一つ選び、まずは試験的に導入してみてください。社内コミュニケーションの改善に「完璧」はありません。組織も社員も常に変化するため、継続的な見直しと改善が必要です。大切なのは、小さく始めて、PDCAサイクルを回し続けることです。

私たちサクサは、こうしたコミュニケーション問題を解決し、どこにいても生産性を向上させる効果的なコミュニケーション環境を構築いたします。中堅・中小企業のさまざまな課題解決を支援する「SAXA-DXサービスプラットフォーム」により、新たなサービスを提供してまいります。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。