TOP INTERVIEW

トップインタビュー

代表取締役社長

丸井 武士

サクサグループ企業理念

独創的な技術を核に、新しい価値を創造し、
活力とゆとりある社会の発展に貢献します。

プロダクト事業とソリューション事業で
企業のニーズに対応。

サクサは、「音声」「通信」「映像」「情報セキュリティ」の技術を核として、企業のDX化に貢献する事業を展開しています。主に「プロダクト事業」と「ソリューション事業」という２つの事業があります。
「プロダクト事業」は、ビジネスホンや公衆電話、防犯・防災設備機器、アミューズメント向け決済装置、ネットワークセキュリティアプライアンス機器、映像機器など、自社で開発、生産・製造する製品・サービスを展開。長年取り組んできた専門技術と長年築き上げてきた中堅・中小企業の顧客基盤が強みです。
「ソリューション事業」は、音声、映像、通信を活用したIoTやAI活用によるシステム提案、機器選定、システム開発、設計、構築、保守、運用を行っています。顧客の要望に、自社で開発して、提案から保守までワンストップで対応できるのが強みです。

「サクサは変わる。」をテーマに中期経営計画を策定、さらなる飛躍を。

サクサでは長年築きあげた実績をもとに、さらなる飛躍を目指すため、「サクサは変わる。」と題した中期経営計画（2021-2023）を策定しました。SDGs、ESGなどの社会の変化、DX化をはじめとする市場の変化に対応した事業活動、ステークホルダーの期待に応えるガバナンスなどの企業活動を行い、新しいサクサの誕生を目指しています。
まず事業面ですが、長年主体事業としてきた製品を製造して販売するモノ売りだけでなく、モノづくりができる強みを活かして、モノづくりとコトづくりを同時に提供する新しいビジネスモデルを構築します。モノを提供する従来のビジネスに、付加価値の高いサービスやソリューションを組み合わせ、顧客との関係強化を目指します。
財務面では、環境への取り組み、社会課題を解決する事業活動、多様な働き方に対応するための人材やIT基盤への投資といったESGの取り組みに対して投資をします。
ガバナンス面については、自然・災害問題や社会問題のリスクに対応するため、コーポレートガバナンスを再構築します。自社の企業理念やパーパスに即した経営戦略に、ステークホルダーの視点を加味した経営戦略により、経済価値や社会価値に貢献。持続的に成長できる企業への変革を目指します。

サクサならではの強みを活かして、
市場のシェア獲得・拡大を図る。

成長戦略として、サクサではプロダクト事業、ソリューション事業、各々の成長させる事業を展開します。プロダクト事業においては、サクサのメインターゲットである中堅・中小企業の課題であるDX化を実現する商品・サービスを、自社だけでなくパートナーの商品・サービスを含めてOffice AGENTシリーズとして提供。「オフィスのIT機器といえばサクサ」を浸透させていきます。さらに提供した商品・サービスから得られる利用情報や顧客の声などを収集・分析するSAXA-DXサービスプラットフォームを活用して、新たな製品・サービスを創出することで、継続的に付加価値を高めていきます。
ソリューション事業では、顧客が必要とする機能を映像・AI技術を活用して自社開発できる強みを活かし、映像・AI・IoT戦略を行います。車両認識、車両検知、顔認識、人物検出、物体検出、文字認識などの保有するAI技術を強化し、ワンストップで対応する体制を強化することで市場のシェア獲得・拡大を図っていきます。

求めるのは、気づきを行動に移すことで、成長していける人。

サクサが求めるのは、「気づきを行動に移すことができる人材」です。人は気づくことが大切。物事は、何かに気づくことからはじまります。気づいたことを理解することで知識となる。理解したことを自分なりに評価して、どうすれば良いかを自分で考えることで成長する。そして、考えたことを行動に移すことで、新たな気づきが生まれます。
気づいたことを行動に移すことで、行動力はもちろん、物事に対する問題意識を持つ意欲、事象を知織としていく専門性、課題解決案を自ら考える主体性が備わります。これらの能力を組織において発揮すると、周囲の人との協調性、コミュニケーション力が加わり、組織が活性化・成長し、企業も成長することとなります。また気づいたことを実行することで、顧客や相手から感謝され、やりがいが達成感を得られ、仕事もさらに楽しくなります。
サクサの成長を支えてくれる人材をお待ちしています。

サクサグループ
企業ビジョン

つなげる技術の、その先へ。

つなげる技術とは、モノづくり、コトづくりを通じて、ヒトとヒト、モノとヒト、モノとモノをつなげる技術を指します。この技術を核としたプロダクト・ソリューションの提供を通じて、サステナブルな社会の実現、すなわちSDGs達成に貢献。企業価値を向上させるとともに、持続成長する企業を目指していきます。