アフターコロナの働き方は？
ニューノーマル時代の働き方改革について

新型コロナウイルス感染症の影響による働き方の変化には、どのようなものがあるのでしょうか。多くの企業が実施している主な取り組みを見てみましょう。

テレワーク

テレワークはICT（情報通信技術）を活用した、場所や時間を選ばない柔軟な働き方のことです。在宅勤務をはじめ、移動中などに行うモバイルワーク、あるいはサテライトオフィスの利用や、リゾートなどで行うワーケーションも含めて、テレワークと呼ばれています。

ITツールの活用

人と人の接触機会を極力減らすために、対面での打ち合わせや営業活動が難しくなったことから、Web会議システム、ビジネスチャットなど、さまざまなツールやサービスが活用されるようになりました。

オフィスの人数制限

従業員全員の就業時間が同じにならないよう時差出勤を取り入れる、あるいは人数を制限するため一週間のうちに何日のみ交替で出勤するなど、いわゆる「密」を避ける取り組みが行われるようになりました。

これらの変化の中で、テレワークやITツールの活用については、図らずもコロナによって普及が加速したという側面は確かにありますが、実はそれ以前から国を挙げて推進されてきました。既に2014年の時点で厚生労働省は「テレワークではじめる働き方改革」を提示し、テレワークの効果などを示していました。

企業（経営者・推進担当者）の感じる効果

• 優秀な人材の確保や雇用継続につながった
• 資料の電子化や業務改善の機会となった
• 通勤費やオフィス維持費を削減できた
• 非常時でも事業を継続でき、早期復旧もしやすかった
• 顧客との連携強化、従業員の連携強化になった
• 離職率が改善し、従業員の定着率向上が図れた
• 企業のブランドやイメージを向上させることができた

こうした効果を考えるとコロナ収束後の働き方は、部分的に元に戻るものもあると考えられますが、テレワークやITツールの活用は「ニューノーマル時代の働き方」としてある程度定着していくことが予想されます。テレワーク推進による働き方改革を継続することには、以下のような利点も挙げられます。

• 通勤時間削減など従業員の負担軽減につながる
• 多様な働き方によって優秀な人材の確保につながる
• ワークライフバランスの充実にも寄与する

コロナ収束後においてもテレワークの推進を中心とした働き方における環境整備を進める必要があると考えられます。時代に合った働き方を実現するための環境整備として、押さえておきたいポイントは「業務効率化」と「情報セキュリティ対策」の両立、そして「従業員の健康管理」です。ここからは、「業務効率化」と「情報セキュリティ対策」の両立、更に「従業員の健康管理」を実施するためのツールを紹介します。

ニューノーマル時代に合った働き方を実現するための環境整備として適切なツールを導入することのメリットを、サクサの製品を例に紹介します。

働き方改革を推進するためのサーバ「GF1000Ⅱ」

「GF1000Ⅱ」には、柔軟な働き方をサポートするさまざまな機能が備わっています。外出先や自宅からも時間や場所にとらわれず、オフィスと同じような働き方が可能です。

• 円滑なフォルダ管理によるデータ共有
• 外出先からのスピーディなWebアクセス（別途VPN環境が必要です）
• お客様の情報を共有できる顧客管理機能
• フリーサイトいらずの大容量ファイル送受信

また、SMART Message（オプション）により、ビジネス専用に高セキュリティを実現したチャットも利用できます。パソコンやスマートフォンから、社外にいながらリアルタイムのやりとりができ、情報共有や意思決定がスムーズに行えるため業務効率が向上します。

セキュリティを集中管理するUTM（統合脅威管理）「SS7000Ⅲ」

テレワーク推進に欠かせないのが、新しい時代に対応したセキュリティ対策です。多岐にわたる領域を1台に集約したのがUTM（統合脅威管理）アプライアンス「SS7000Ⅲ」です。

• アンチウイルスなど巧妙化するサイバー攻撃対策
• 不正アクセスを防止するWebフィルタリング
• メール誤送信の防止
• 添付ファイルの自動暗号化

またリモートコネクト（オプション）によるVPN環境の構築や、エンドポイントセキュリティ（オプション）の追加で社外のパソコンをウイルスからガードするなど、さまざまなセキュリティの課題に対応しています。

テレワークに大きな効果やメリットがあり、多様な働き方を叶える働き方改革が今後も推し進められることが考えられます。コロナが収束したからといって、テレワークがなくなるという状況にはならないことを踏まえて、今のうちから新時代に対応した環境整備を視野に入れておくことが大切です。
サクサではさまざまな提案を通して、働き方改革の推進に適切なサポートをさせていただきます。ぜひお気軽にご相談ください。